大阪大学は、国が進める大学入試改革が本格化する2021年度学部一般入試(2020年度に実施)の方針を明らかにした。英語の民間試験で一定レベル以上の成績をとることを原則として出願資格にする方針だ。個別試験では「高度な記述式」問題を課すという。
21年度入試からは、国が認定した英語4技能を測る民間試験(外部試験)の結果を大学入試センターが取りまとめて各大学に提供する仕組みが始まる。大阪大は認定試験を受験生に課し、外国語学習の国際規格「CEFR」(「簡単で日常的な範囲なら、身近で日常の事柄について、単純で直接的な情報交換に応じることができる」などとするレベルだ。欧州言語共通参照枠)の「A2レベル以上」の成績を出願資格とする方針だ。「A2レベル以上」は国立大学協会がまとめた方針と同様の段階だ。一方で、「特別な事情等により認定試験を受験できない場合」の取り扱いも検討し、今年度中をめどに公表するという。
センター試験の後継となる大学入学共通テストに導入される国語の記述式問題は成績の段階式表示を点数化してマーク式の得点に加点して活用するとしている。
個別試験では、論理的思考力・判断力・表現力を評価するための「高度な記述式問題」を出題するとしている。「高度な記述式」の出題は国立大学協会の方針に則った対応だが、大阪大では、具体的な出題科目や出題方法は明らかにしていない。