東日本大震災、豪雨災害をはじめ、近年日本では「数百年に一度」といわれるような自然災害が頻繁に起きるようになっている。こうした災害が起こった時にどのようにして被害を抑えるのか、土木工学の見地から研究しているのが東海大学工学部土木工学科の梶田佳孝先生だ。

できる限り被害を減らすには？　防災から減災へ　

激甚災害は、いつ、どこで起きるか予測しにくく、すべてを予想して対策を取ろうとすると莫大な費用がかかります。そのため、被害を最小限に抑える「減災」の考え方が重要になってきています。「減災」とは、各地域の地盤の特性や被災しやすい災害の種類、土地の利用のされ方、住民の特徴などに応じて、できる限り被害を減らすという考え方。道路や建物、宅地造成といったハードウェアの整備による防災（災害に耐えるまちづくり）とは別の視点です。

たとえば、「津波てんでんこ」という言葉を聞いたことはありませんか？　東日本大震災で被害を受けた三陸地方に古くから伝わる教訓で、「津波が来たら家族がてんでバラバラでもとにかく逃げろ」という意味だそうです。実際に震災直後、岩手県釜石市では、市内の小中学生のほぼ全員が避難できたといわれています。

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次世代は、住民参加型のまちづくりが主流に

こうした地域では、住民同士が日頃から助け合い、自主的に避難できる「共助」の体制ができ上っていたケースが多い傾向があります。私の研究室では、湘南校舎近隣の住民や学生と一緒に地域を回り、災害時に危険な場所を探したり、避難経路を考えたりするワークショップを各地で行っています。こうした日々の取り組みが「減災力」の向上につながるのです。

 

 

住民参加型の活動は、暮らしやすいまちづくりの面でも重視されるようになっています。かつては行政や企業が中心となって行う大規模開発や交通網の整備が進められてきましたが、それだけでは地域の高齢化や産業の空洞化に歯止めがかけられなくなっています。その解決策として、住民がアイデアを出し合い、暮らしやすく、活気ある環境を自らが作る活動が注目されているのです。

土木工学というと、橋や道路を作る面が注目されがちですが、そうした技術を生かした「まちづくり」にも領域が広がっています。私たちと一緒に研究し、より多くの人が参画できる次世代型まちづくりの方法を研究しませんか。

★今回お話を伺った先生／梶田　佳孝先生（東海大学工学部土木工学科）

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